平素より格別のご愛顧に賜り、誠にありがとうございます。
リサ・リューション事業を展開するTPCマーケティングリサーチ株式会社（本社：大阪府大阪市西区、代表取締役:川原喜治）は、2021年8月2日に創立30周年を迎えました。30年間にわたり、事業を継続できましたことは、ひとえに皆様のご支援・ご愛顧の賜物でございます。
弊社では、社員一同決意を強めて、40周年、50周年と更なる飛躍を目指してまいります。
今後とも何卒倍旧のご支援とご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。
以下、弊社代表取締役川原喜治の言葉になります。
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TPCマーケティングリサーチ（株）は、今年8月2日をもって創立30周年を迎えることができました。
これもひとえに、多くのお客様並びに社員の皆様のご支援の賜物と、心より感謝申し上げます。
当社は創業以来、食品、化粧品、医薬品、ケミカル分野とその関連業界を中心に、
リサーチ業務を推進して参りました。
その結果、マーケティング調査資料1,500テーマ、コンシューマ調査資料350テーマ、
疾患別ドクター・患者調査資料130テーマなど多数の調査資料を発刊することができました。
最近はお客様からの調査依頼件数も増え、受託調査数もここ数年で1,000件と急増しております。
当社では、30年間のマーケティング情報をすべてデータベース化しており、
これが当社の強みとなっております。
また、お客様のマーケティング課題も市場・製品・競合企業調査に留まらず、技術・素材・原料調査に及ぶケースも増加。
さらに、調査範囲も国内から海外へとグローバル化が進展しています。
当社は、こうしたお客様の調査ニーズやマーケティング課題の多様化、複雑化にお応えするため、調査の専門スキルに加え、欧米、中国をはじめとするアジア圏での調査体制も整えています。
日本のみならず世界は今、コロナ禍で苦しんでいます。
各国国民の行動が制限され、経済活動もままなりません。
企業の生産活動も、経済の要となっている半導体や原料・材料不足により、
一時的にストップされている状況にあります。
その結果、大半の企業は業績不振に陥り、倒産を免れない企業さえ出てきています。
コロナウィルスの感染危機は、社員の働き方のみならず、
企業のマーケティング活動にも変革をもたらしています。
厚労省は、先に発表した「新しい生活様式」の中で、
コロナ禍における企業と消費者の行動様式の変革を求めています。
これは、とりもなおさず企業のマーケティング戦略の見直しを迫られていることを意味します。
今年30周年を迎えたTPCは、今後もアフターコロナを見据えたマーケティング情報の提供のみならず、お客様の抱える課題に真摯に取り組んで参ります。
今後とも、TPCをご活用いただければ幸いです。
敬白
2021年8月吉日
TPCマーケティングリサーチ株式会社
代表取締役 川原喜治