第18回は、2022年10月31日発刊予定の『2022年 ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略調査』です！
ケミカルメーカー主要企業17社の自動車向け事業における事業推進体制や自動車向け製品の展開状況・売上高、研究開発動向、今後の展開などについて調査した当レポートについて、弊社リサーチャーの伊藤広大に調査のポイントについてインタビューしました！
伊藤 広大 プロフィール
リサ・リューション事業部 リサーチグループ Chemical
伊藤広大
—Profile—
2016年の入社から２年間生産財チームで、ケミカル関連の調査を担当。
2018年からは、心機一転消費財チームの一員として、飲料や乳酸菌関連の調査を行った。
その後、2021年に生産財チームにカムバックし、現在はプラスチックやカーボンニュートラル関連の調査を進めている。
―なぜ今回、ケミカルメーカーにおける自動車向け事業の調査を行ったのですか？
伊藤：自動車産業がCASEという共通の目標に進んでいる中、ケミカルメーカーの自動車向け事業はどのように変化するのか調査する必要性を感じたからです。CASEとは、Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（カーシェアリング・サービス）、Electric（電気自動車）の頭文字を取った次世代の自動車に求められる概念のことです。CASEが進行する中、ケミカルメーカーの自動車向け事業は今大きな変革期を迎えています。
―そうなのですね。今回の調査にあたって、自動車向け事業はこうなっているのではないか、という仮説はありましたか？
伊藤：はい。ケミカル各社はCASEに対応するために、電気自動車向けにLiB部材やモーター、軽量素材の製品ラインアップを強化し、事業規模が拡大しているのではないかという仮説を持ちました。根拠として、弊社では隔年で自動車向け事業を調査しており、前回調査時にもこのような傾向があったため、これが加速していると考えました。
―なるほど。実際、今回の調査結果は仮説通りになったのでしょうか？
伊藤：はい。やはりLiB部材やモーター、軽量素材のラインアップは広がっておりましたが、それだけでなく、事業体制を強化する動きが顕著となっていました。具体的には、CASE関連製品を提供するするために、合弁企業の設立や業務提携、買収などが活発化しています。こうした動きからも、CASEはケミカルメーカーにとって一過性のトレンドではなく、重要な収益基盤となっていることが分かります。
―CASEは自動車向け事業を推進する上で、重要な概念となっているのですね。最後に、今回の調査のここに注目してほしい！というポイントを是非聞かせてください。
伊藤：ケミカル各社が、CASEに基づいた研究開発や生産、販売活動を行う中、どのように競争優位性を築こうとしているのかを見ていただきたいです。また、当資料は、競合他社のベンチマーキングやCASEで必要とされる高機能樹脂などの動向も把握できます。ご興味がございましたら、ご試読ご検討いただければ幸いです。
―貴重なお話しありがとうございました。今回インタビューした調査レポートは予約受付中です。ご興味がございましたら是非とも弊社にお問い合わせくださいませ。
