第52回は、2023年7月7日発刊の『注意欠如・多動症（成人期ADHD）の患者調査』です！
ADHDと診断され、その治療のために医療機関を受診している18歳以上（最年少18歳、最年長66歳）の男女487人を対象にアンケート調査した当レポートについて、弊社リサーチャーの水上徹に調査のポイントについてインタビューしました！
水上徹 プロフィール
リサ・リューション事業部 ソリューショングループ
シニアアナリスト 水上徹
—Profile—
入社してからほとんどの期間で、Medical関連の調査を担当。
現在はMedical関連の患者調査、ドクター調査および独自調査を行っている。
―なぜ今回、成人期ADHDに関する調査を行ったのですか？
水上：ADHDは発達障がいの1つとされ、不注意症状、多動性症状および衝動性症状を特徴とする疾患です。
子どもの頃だけでなく、大人になっても診断される方が多い疾患ですが、小児期患者さんに比べて、成人期患者さんの調査データが少ないイメージがあることから、今回成人期患者さんの治療実態を含めたペイシェントジャーニーを明らかにするため、調査を行いました。
―今回の調査で、明らかになったことは何ですか？
水上：まず、成人期患者さんが医療機関を受診するきっかけとして、日常生活と仕事上の各症状を回答してもらったところ、全体の半数近くが“仕事のケアレスミスの多さ”を挙げ、各症状の中で目立って多い結果となりました。
これは、日常生活に比べて、仕事では人間関係が必要となる場面が多く、他人に指摘されること、他人との関係性を気にしないといけないこと等が背景と考えられます。
また、こうしたきっかけで医療機関を受診し、ADHDを診断された方の9割が、治療に積極的であったと回答されていることから、治療に対するアドヒアランスはとても高いとみられます。
―では、治療実態はどうでしたか？
水上：治療については、全体の6割ほどがADHD治療薬（インチュニブ、コンサータ、ストラテラ/アトモキセチン、ビバンセ）による治療を行っていました。また、環境調整や認知行動療法、ソーシャルスキルトレーニングといった心理社会的療法を行っている方がおよそ3割であり、うち最も多かったのは環境調整となりました。
また、ADHDの治療満足度は、全体的に十分に満足されているとはいえませんが、ADHD治療薬を“処方されていない”より“処方されている”、“単独治療”より心理社会的療法との“併用治療”のほうが、満足度は高めの結果となっています。
―このほか、治療ニーズはどのような結果がでましたか？
水上：ADHDの治療方法や治療薬を医師と患者さんの間でどのように決めているのかを伺ったところ、現時点で医師と患者さんで相談して決めている方、すなわち治療の決定に患者さんの医師が含まれている割合は4割程度となり、また今後はさらに増え、5～6割の方で希望していることがわかりました。
これは、他の疾患（自己免疫疾患や生活習慣病）の調査結果と比べて高く、治療の決定にご自身の意思を反映したいと考える患者さんが比較的多い結果といえます。
本調査テーマ・結果に関しまして、ご興味・ご関心をお持ちいただけた際には、ぜひ実際のレポートをご覧いただけれると嬉しいです！
また、8月には本レポートのweb説明会を予定しておりますので、宜しければお気軽にお問い合わせください。
―本日は貴重なお話しありがとうございました。
さて、今回インタビューした「注意欠如・多動症（成人期ADHD）の患者調査」レポートは絶賛発売中です。ご興味がございましたら是非とも弊社にお問い合わせくださいませ。
